最新情報周知
2021年 7月
2000年6月以前に建築のご住宅でも
リフォームさえしていれば審査対象となりました。
リフォームは耐震でなくとも塗装や水回り等でもOKです。
ただあくまでも「基本的には対象外」となり、
・ひび割れや歪み等が全くない
・雨漏れの兆候が全くない
・日照時間が最良好
・発電量が特に多い
というご住宅にのみ、電力会社に個別に交渉して、そのお返事次第となります。
絶対に対象となるという訳ではありませんのでお含みください。
2021年 5月
・住宅への太陽光義務化はやはり延期となりましたが、公共施設へは原則設置となりました。
今後も太陽光が普及するのは確実です。
選べるうちに良い内容での設置を促して差し上げてください。
家主様としても無料なので、早く貰った方が、より発電メリットを得られますのでお得です。
皆様の迅速なご提案が、そのまま家主様のメリットに繋がります。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO72570090T00C21A6EP0000/
・小泉環境大臣から「環境対策の切り札」
という発言がありました。
前からずっとずっと言っていたことが、やっと公の政府関係者から大々的に発せられました。
https://www.sankeibiz.jp/macro/news/210420/mca2104202319038-n1.htm
・この4月、5月にNHKでも報道されました。
「カギを握る「0円ソーラー」 脱炭素ロードマップ 政府骨子案 “先行地域” NHK」
動画にあるように本当にチャンスと言えるような内容です。
https://www.youtube.com/watch?v=HXtFPLv8k_8&feature=emb_logo
2021 3月
環境対策としても以前に増して注目されております。
兼ねてよりの予算議題だけに留まらず、国会等の議論でも露出が多くなってきています。
https://go2senkyo.com/seijika/164033/posts/214683
上記はダイジェストのみの掲載ですが、ニュース番組や新聞等で既に、「PPA」「VPP」「電気の地消地産」「地域の再エネ促進」等の単語を耳にしたことがある!という方も多くいらっしゃいます。
無料?あやしい?と言われるのも もう直ぐに終わりが来ます。
アメリカ等と同様に、「PPA 無料で太陽光を付ける」は当たり前なんです!
「当たり前なんですよ!といった時代が絶対に来ます」
是非乗り遅れないでください!
・ L.PROJECTは、2000年以前のご住宅でも耐震リフォームをしており、その証明書があればご参加いただけます。
お問い合わせの大多数が設置条件対象外の方からという現状で、その対応策として申請比較サポートを開始いたしました。
https://www.i-partnerz.jp/pages/5004114/page_202106071456
2020年
・この度、「【最新版】岡山の太陽光発電販売・設置業者ランキングBEST5」
にてL.PROJECTが1位に選ばれました。
https://okayama-solarpower.info/
太陽光だけで言うと、無料で差し上げている側(販売ではないの)で、なかなかこういったランキングに加えていただけないのですが、
入れて比較してさえいただければ!といった所です!
・2020年もやりました。Qセルズ 米住宅、産業用 ツートップ
「Qセルズ 米住宅 産業用 2020 -google検索」
https://www.google.com/search?rlz=1C1QABZ_jaJP912JP912&biw=823&bih=467&sxsrf=ALeKk02WhcmjPVkEruXOP74s07ENnk0NlA%3A1604858818725&ei=wjOoX5_mK4-F0wSYmrfQCg&q=%EF%BC%B1%E3%82%BB%E3%83%AB%E3%82%BA+%E7%B1%B3%E4%BD%8F%E5%AE%85%E3%80%80%E3%80%802020&oq=%EF%BC%B1%E3%82%BB%E3%83%AB%E3%82%BA+%E7%B1%B3%E4%BD%8F%E5%AE%85%E3%80%80%E3%80%802020&gs_lcp=CgZwc3ktYWIQAzoECCMQJ1DHGljOG2D_I2gAcAB4AIABY4gBoQKSAQEzmAEAoAEBqgEHZ3dzLXdpesABAQ&sclient=psy-ab&ved=0ahUKEwifz7f-xPPsAhWPwpQKHRjNDaoQ4dUDCA0&uact=5
・ガソリン車販売禁止
日本でもやっぱり始まりました。
太陽光があれば今で言うガソリン代が不要。
無料の電力だけで稼働できるようになります。家だけでなく今まで以上の経済効果に
「東京都、30年までに新車販売すべて電動車に 知事が目標- 日本経済新聞」https://www3.nhk.or.jp/news/html/20201203/k10012743081000.html
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